スポンサーリンク

今年2月、若者を喫煙に誘導しているとして、世界保健機関(WHO)が、喫煙シーンのある映画やドラマを「R指定」(保護者同伴がなければ17歳未満は入場・鑑賞できない)に指定するよう勧告しました。

皆様はこれに賛成ですか?反対ですか?

煙草シーン映画にR指定勧告 「若者の喫煙助長」は本当か
出典 NEWSポストセブン 2016.02.16
 映画が未成年者の喫煙を助長している――。2月1日、WHO(世界保健機関)が出した「勧告」が波紋を広げている。
 WHOによれば、2014年に上映された米ハリウッド映画の44%に喫煙シーンが登場したほか、米国で喫煙を始めた青年の37%が、映画がきっかけだったとする調査結果もあるという。そこで、喫煙シーンのある映画について、「R指定」などの年齢制限を設けたり、放映前に“禁煙広告”を流したりする措置を取るよう各国に勧告したのだ。

ここで注意することがあります。それは日米で映画レーティングに違いがあることです。

即ち、アメリカの「R指定」は保護者同伴があれば17歳未満でも入場・鑑賞できますが、日本の「成人向け」は18歳未満の入場・鑑賞は一切禁止されているのです。

つまり、WHOの勧告は、必ずしも17歳未満(米国)或いは18歳未満(日本)の鑑賞を一切禁止すべきとしているわけではないのです。

さて、前回は喫煙シーンのある映画を「R指定」にすることに関する問題の背景を見てみました。

今回は、喫煙シーンのある映画を「R指定」にすることに賛成側の意見を検証します。

WHOによれば、喫煙シーンを映した映画は、数百万人もの若者に対してたばこを始めるように促してきたと説明。たばこ広告が厳しい規制を受けてきた中で映画は最後の広告チャンネルの一つだと指摘しています。(MYナビニュース [2016/02/01])。

映画中に製品をさり気なく露出させるプロダクトプレースメントという手法は、テレビCMに比べ、スクリーンを注視している観客には必ず自社商品を目に留めることができるという利点があります。さらにはストーリー上、好感を持って使われるシーンで登場すれば、自社商品の認知率、好感度は一定の上昇率を稼げるため、映画等に登場する製品広告は、2倍以上もブランド記憶率が上昇するのです(DREAM GATE)。

例えば、マルボロをスーパーマンⅡにPP する、007 シリーズの中でキャメルやウインストンを吸わせる、シルベスター・スタローンに 5 本以上出演映画で自社製品を使う場面を入れたなら50 万ドル払う契約、フィリップモリスが、ジェームズボンド出演 License to Kill でラークを PP し日本でのプロモーション活動を行う権利を 35 万ドルで入手など、判明したPPは数多くあります(映画の喫煙シーンはタバコを吸う子どもを増やす 松崎道幸 日本禁煙学会理事)。

一方、ダートマウス医科大学によれば、2603 名子ども(10~14 才)を長期間追跡調査したところ映画の喫煙シーンを見る回数が最も多かったグループが、最も少なかったグループの 3 倍近く喫煙を始めていた、そして映画の喫煙シーン視聴回数(4 分位)と喫煙開始(=経験)率の間には、正の相関がみられたことが分かりました(松崎道幸 日本禁煙学会理事)。

さらに、ダートマウス大学の同じ研究者チームは、全米から 6500 名を無作為抽出した追跡調査を行った結果、子どもの喫煙開始の44%が映画の喫煙シーンを見たことによって引き起こされたことが分かったというのです(松崎道幸 日本禁煙学会理事)。

米国のある研究によると、新規の思春期世代の喫煙者の37%は映画やドラマがきっかけとなって喫煙を始めており、2014年の米国だけでも、若者は映画の喫煙シーンがキッカケで600万人もの新しい喫煙者が生まれ、そのうちの200万人はたばこ関連の疾患で将来死ぬと考えられています(MYナビニュース [2016/02/01])。

こうした喫煙に関する問題の対策として、WHOは「たばこ関連映画の鑑賞に関する年齢制限」「たばこを含む映画鑑賞前における、強力な反たばこ広告の表示」などの政策を講じるよう、呼びかけているのです。

以上、今回は喫煙シーンのある映画を「R指定」にすることに賛成側の意見を見てみました。

次回は、喫煙シーンのある映画を「R指定」にすることに反対側の意見を検証します。

なお、下記には全文が掲載されております。
WHOが喫煙シーンのある映画を「R指定」にすべきと勧告:賛成ですか?反対ですか?/

このブログは、弊社メルマガに登録していただければ、ご覧いただけます。
メルマガ申込みフォーム(無料)

ディベート教育株式会社では、次のような企業研修を行っております。ご参考まで。
————【ディベート企業研修例】————
ディベート研修: 総合的ビジネス力習得
ディベート研修 管理職向け
ディベート研修: 切れる英語力習得

企業研修の総合案内

スポンサーリンク