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ビジネス実務能力を確実に伸ばせるディベート研修

ディベート技術を学ぶことで、ビジネスコミュニケーションに不可欠な実務能力の原理原則を身につけ、様々なビジネス現場で応用することができるようになります。

ディベートで身につく基本能力

ディベートを学ぶことで下記のようなビジネス力(ビジネスで必要な能力)を効率的に習得することができます。

論理的思考力

課題全体をロジカルに検討して、説得力のある議論を組み立てることができるようになります。

分析力

全ての議論を「ロジック3点セット」で分析することで、強みと弱みを明確にすることができます。

洞察力

相手のロジックを推察する洞察力が身につくことで、相手のロジックを乗り越え、さらに高みのある議論に発展させることができます。

質問力

質問によりロジックを掘り下げ、議論をさらに深堀する技術。これをマスターすることで、実務で議論を推進し、より深みのある解決策を発見することができます。

問題解決力

ディベートの最終目的は問題解決。問題解決策を企画・立案できる能力を獲得できます。

コミュニケーション力

ディベートでは試合、プレゼンテーション、質疑応答といった演習を通じて総合的なコミュニケーション能力を習得できます。思いがけない反論や、時間のプレッシャーの中で、いかに効果的に議論を進めてゆくべきかについて、身を以て学ぶことができます。

ディベート研修のユースケース

ディベート研修は多様な目的で実施することが可能です。

一般職・管理職・役員研修のメニュー

新人教育、主任・係長研修、管理職研修、役員研修など、様々なレベルの研修の設定が可能です。

スキルアップ

個別スキルの習得が必要な人材に最適です。

職場単位でのチームビルディングや活性化

特定の職場における課題解決を図る手法として、職場全員にディベート教育を行います。

会社全体の企業風土改革

ディベートを全社的に導入することで、企業風土を改革して、温情や過去からの風習を断ち切り、誰もが自分の意見を発言してオープンに議論できる環境を整えることで、素早くより良い判断ができる全員参加型企業集団に変革を促します。

切れる英語習得としての活用

使える英語を身につけるには、発音や構文を覚えるだけでは不十分です。
始めに日本語ディベート研修でロジックを身につけてから、英語ディベート研修で問題解決方法のプレゼンテーションの仕方や質問の仕方・受け答えなどを経験することで、切れるビジネス英語を効率よく身につけることができます。

ディベート研修のポートフォリオ

ディベート敎育では、次のようなディベート研修を提供いたします。

講演

ディベートがビジネスにどのように活用できるか等に関する講演をいたします。
ディベート講演

スキル別ディベート研修

必要なスキルを半日で習得するディベート研修です。
ディベートde論理的思考力・プレゼンテーション力研修
ディベートde提案力研修
ディベートdeコミュニケーション研修

体験ディベートセミナー

本格的ディベート研修の導入前に、ディベートを半日で体験するセミナーです。
体験ディベートセミナー

ディベート研修:総合的ビジネス力習得

ディベートの試合を中心とした本格的ディベート研修です。ビジネス力を総合的にかつ効率的に習得することを目指します。
ディベート研修:総合的ビジネス力習得

ディベート研修:切れる英語力習得

海外勤務や英語でビジネスする人材の英語力を短期間に劇的に向上させることを目指します。
ディベート研修:切れる英語力習得

ディベート研修:管理職向け

管理職を対象としたディベート研修です。
ディベート研修:管理職向け

経営知識を習得する研修: 取締役及び執行役員向け

取締役及び執行役員が、経営の基本的知識を習得するための研修です。

経営環境は年を追うごとに複雑化しております。

コーポレートガバナンスコードでは取締役・執行役員は企業の持続的成長と中長期にわたる企業価値の向上を求められております。

従来のような安定株主は減り、物言う機関投資家が増加しており、積み上がる内部留保に対して、M&Aを含む投資か配当及び株式取得を含む株主還元を迫ります。

投資判断には、MBAで習得するコーポレートファイナンスと言われる高度な知識が必要とされます。

即ち、このように急激に変化する経営環境に対応すべく、経営者は新たな経営知識の習得が必要なのです。

そこで、本研修では、10名程度の少人数で経営の基本的知識の習得を目指します。
経営知識を習得する研修: 取締役及び執行役員向け

ディベート教室:地方自治体及び住民代表向け

行政に携わる地方自治体行政に関わる方々或いは住民代表側として社会行政問題に関わる方々に対して、懸案問題に対して賛成と反対の両面から検討することで、問題の本質を掴み、内因性を理解することで、合理的で本質的な解決策を見出していくことを目指す、ディベート教室をご提案致します。

ディベート教室:地方自治体や住民代表向け

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