スポンサーリンク

「将来どんな職業を選ぶべきか、あるいはスキルを身につけるべきか」は、多くの人が悩む問題です。

こうした問題に、ヒントを与えてくれる調査結果が発表されたのです。

野村総合研究所と英国の研究者は共同で、「国内で働く人の約半数が就く仕事が、10〜20年後に人工知能(AI)やロボットに置き換えられる」との調査結果を発表しました。

ロボット 仕事の半分、置き換え可能に? 10〜20年後
出典 毎日新聞2016年1月24日
 国内で働く人の約半数が就く仕事が、10〜20年後に人工知能(AI)やロボットに置き換えられるとの推計を、野村総合研究所と英国の研究者がまとめた。人口減少による労働力不足を補うことが期待される半面、過度に代替が進めば職業の選択肢が大きく損なわれる可能性がありそうだ。
 調査は、野村総研と英オックスフォード大学の研究者2人が共同で、日本国内の職業601種類(労働人口約4280万人)を対象に実施した。1人の業務の66%以上を置き換えられる職業を集計した結果、労働人口の49%に当たる人々がロボットなどに代替できる可能性が高いことが分かった。
 置き換えられる可能性が高いとの結果が出た職業は、一般事務員やタクシー運転手、レジ係や警備員、ビル清掃員やホテルの客室係など。研究では「特別な知識や技能が求められない」などの傾向を確認したという。
 一方で、代替可能性が低い職業は、外科医や内科医といった医師のほか、小学校や大学などの教員、人類学や社会学などの研究者も目立った。観光バスガイドや美容師といった、人との意思疎通が必要な職業も置き換え不可能とされた。

確かに、最近人工知能やロボットの話題に事欠きません。

例えば、グーグルを始めとする自動運転車が巷を賑わせする一方で、ハウステンボスではホテルで受付ロボットを導入して脚光を浴びました。

元々の調査は、オックスフォード大学AI(人工知能)などの研究を行うマイケル・A・オズボーン准教授が実施したのですが、従来置き換えが難しいとされていたサービス産業で、ロボットが複雑な作業を担うことになると予想しているのです。

出典 オックスフォード大学が認定 あと10年で「消える職業」「なくなる仕事」702業種を徹底調査してわかった「週刊現代」2014年11月1日号より
人間が行う仕事の約半分が機械に奪われる—そんな衝撃的な予測をするのは、英オックスフォード大学でAI(人工知能)などの研究を行うマイケル・A・オズボーン准教授である。
(中略)
「『バクスター』のような低価格で多目的なロボットは、製造業だけでなく、サービス業でも活用されるようになるでしょう。サービス業は人と人とがコミュニケーションをしなければいけない業種なので機械化は難しいとされてきましたが、その壁すら乗り越えようとしているわけです。かつてレストランのウェイターやウェイトレスの仕事は機械に奪われないと言われていましたが、いまはタブレット端末で注文できるレストランが増えています。受付業務や秘書業務も同じような流れにある。今後はさらに、調理、医療、清掃、高齢者介護などのサービス産業で、ロボットが複雑な作業を担うことになるでしょう」(オズボーン氏)

では、私たちはどのような仕事をしていけばよいのでしょうか?

オズボーン氏は、クリエイティブなスキルや知性を磨くようになれば、これまで以上に輝かしい『クリエイティブ・エコノミー』の時代を切り開いていけると将来の展望を示しています。

出典 オックスフォード大学が認定 あと10年で「消える職業」「なくなる仕事」702業種を徹底調査してわかった「週刊現代」2014年11月1日号より
ロボットやコンピューターは芸術などのクリエイティブな作業には向いていません。となれば、人間は機械にできる仕事は機械に任せて、より高次元でクリエイティブなことに集中できるようになるわけです。人間がそうして新しいスキルや知性を磨くようになれば、これまで以上に輝かしい『クリエイティブ・エコノミー』の時代を切り開いていけるのです」

クリエイティブなスキルといえば、ディベートが当てはまるのではないでしょうか?

エビデンスを分析して、人と交渉したり、状況に合わせて論点を提示してより良い結論を導き出すような「人との意思疎通が必要」なスキルは、恐らく人工知能で置き換えることは難しいと思われます。

エビデンスを分析して、人と交渉したり、状況に合わせて論点を提示してより良い結論を導き出すような「人との意思疎通が必要」なスキルは、恐らく人工知能で置き換えることは難しいと思われます。

現在、「特別な知識や技能が求められない」事務などの仕事を担当されている方も、ディベートを学んで、次元の高いクリエイティブな能力を身につけられては如何でしょうか?

なお、このブログは、弊社メルマガに登録していただければ、ご覧いただけます。
メルマガ申込みフォーム(無料)

ディベート教育株式会社では、次のような企業研修を行っております。ご参考まで。
————【ディベート企業研修例】————
ディベート研修: 総合的ビジネス力習得
ディベート研修 管理職向け
ディベート研修: 切れる英語力習得

企業研修の総合案内

スポンサーリンク